【学習記録】日商簿記2級独学合格に向けて　復習メモ⑥-固定資産の割賦購入、減価償却-

こちらは簿記2級の独学合格を目指すための日々の勉強ログpart6になります。

今回は、

を復習します。

使用テキストは「スッキリわかる　日商簿記2級第14版」です。

固定資産の割賦購入

固定資産を割賦で購入したとき

固定資産を分割払いで購入した場合、固定資産の代金・付随費用に加えて利息がかかる。

付随費用については固定資産の代金に加えて取得原価とできるが、利息については取得原価に含めることはできない。

ex)当期期首に備品10,000を10回払いで購入した。毎月の支払は1,100円である。

→購入時点では利息は発生していないため、前払利息（資産）などの科目で処理をする。

→支払総額、利息総額の求め方は次の手順

①支払総額：毎月の支払額×支払回数（1,100×10=11,000）

②利息総額：支払総額－固定資産の取得価額（11,000ー10,000=1,000）

借方		貸方
備品	10,000	未払金	11,000
前払利息	1,000

※商品以外の購入（車両や備品、建物など）に対する未払いは未払金（負債）で処理する。（商品の場合は買掛金。）

固定資産の割賦金を支払ったとき

ex)期首に購入にした備品（取得原価10,000円、10回払い、毎月の支払額1,100円）について、第1回の支払日が到来した。資金は普通預金からの引き落としとした。

→割賦金を支払ったとき、購入した際に計上した未払金（負債）を減らす。

→毎月の支払額の内100円については利息分となるので、購入時に計上した前払利息（資産）を支払利息（費用）へ振り替える。

※利息総額÷支払回数＝1回あたりの支払利息（1,000÷10=100）

→利息総額を支払期間で均分する方法を定額法という。

借方		貸方
未払金	1,100	普通預金	1,100
支払利息	100	前払利息	100

固定資産の減価償却

減価償却とは

固定資産とは、事業をする上で収益を生み出すために使われる物。

例えば、営業で使用する車両や商品開発のためにつかうパソコンなどが該当する。

これらは、使用していくごとにその価値が低下していく。

減価償却とは、この価値の減少分を見積もって、毎期末に費用（減価償却費）として計上していくことをいう。

減価償却①　定額法

定額法：固定資産の価値の減少分を毎年同額として見積もる方法。

減価償却費（定額法）＝（取得価額ー残存価額）/耐用年数

ex)期首の購入した建物（取得原価10,000円）について減価償却を行う。耐用年数30年、残存価額は取得原価の10%、定額法にて処理。

→減価償却費＝（10,000ー10,000×10%）/30=300

借方		貸方
減価償却費	300	減価償却累計額	300

※期中に取得した場合は使用した月分だけ減価償却を行う

今回の例で使用したのが6ヶ月だった場合……

→300×6/12=150

借方		貸方
減価償却費	150	減価償却累計額	150

減価償却の記帳方法について

今まで見てきた減価償却費の相手科目「減価償却累計額」は資産のマイナスを表す勘定科目。

→これを計上していく記帳方法を間接法という。

減価償却の記帳方法にはもう一つ直接法がある。

最初の例を直接法で仕訳すると次のようになる。

借方		貸方
減価償却費	300	建物	300

このように直接法では固定資産の金額を直接減らす記帳の仕方となる。

減価償却②　定率法

定率法：期首時点の帳簿残高（＝未償却残高）に一定の償却率を掛けて減価償却費を見積もる。

減価償却費（定率法）＝（取得原価ー期首減価償却累計額）×償却率

ex)期首に購入した備品10,000円について減価償却を行う。定率法（償却率20%）記帳方法は間接法。

→減価償却費＝（10,000ー0円）×20%＝2,000

借方		貸方
減価償却費	2,000	減価償却累計額	2,000

※2年めの減価償却費の計算は次の通り

減価償却費＝（10,000ー2,000）×20%=1,600

借方		貸方
減価償却費	1,600	減価償却累計額	1,600

減価償却③　生産高比例法

生産高比例法：当期に利用した分だけ減価償却費を計上する方法。総利用可能量が確定できる自動車や航空機などに適用できる。

減価償却費（生産高比例法）＝（取得価額ー残存価額）×当期利用量/総利用可能量

ex)決算につき、車両（取得原価10,000円）について減価償却を行う。総可能走行距離は10,000km、当期走行距離1,000km、残存価額は取得原価の10%、生産高比例法で行う。

→減価償却費＝（10,000-10,000×10%）×1,000/10,000=900

借方		貸方
減価償却費	900	減価償却累計額	900